賃貸物件を探す際に重要なハザードマップの見方と確認すべき内容とは

地震や台風などによる被害が多い日本では、住まいを探す際、災害リスクが低いエリアを選びたいとお考えの方も多いのではないでしょうか。
賃貸物件を探す際には、自治体が公開している「ハザードマップ」を確認することが大切です。
そこで今回は、ハザードマップの見方や確認すべき内容、災害のリスクが低い賃貸物件の特徴について解説します。
賃貸物件をお探しの方は、ぜひ参考にしてみてください。

賃貸物件を探す際に重要なハザードマップの見方とは

冒頭でもお伝えしたように、災害リスクが低いエリアを確認するためには、「ハザードマップ」が有効です。
ハザードマップは、国や自治体が公開している地図ですが、見方がよくわからないという方も多いでしょう。
そこでまずは、賃貸物件を探す際に確認したい「ハザードマップ」とはなにか、その概要と見方について解説します。

ハザードマップとは

ハザードマップとは、自然災害が発生した際の被害を予測し、危険な場所や避難経路・避難場所の情報を可視化した地図です。
ハザードマップの目的は、市区町村単位で作成され、そのエリアに住んでいる方や勤務先がある方が、災害時のリスクを事前に把握できることです。
自然災害には洪水、地震、津波などさまざまな種類があり、災害ごとに発生するリスクや危険な場所が異なります。
したがって、災害の種類ごとに異なるハザードマップが作成されています。

確認できる災害の種類

ハザードマップで確認できるのは、主に以下のような災害です。

●洪水
●地震
●津波
●高潮
●内水
●土砂災害

たとえば、洪水ハザードマップでは、大雨により堤防が決壊し氾濫した際に、浸水の恐れがある範囲や予想される浸水の深さが記されています。
また、地震ハザードマップでは、大規模地震が発生した際に全壊する建物の割合が地図上に示されています。
内水ハザードマップでは、大雨により排水が追い付かず、マンホールなどから水があふれて浸水する可能性がある地域を把握することが可能です。
土砂災害ハザードマップでは、台風や大雨だけでなく、日常的に土砂災害のリスクがある場所を確認できます。
さらに、火山の噴火による災害リスクや造成された宅地の危険度を示したハザードマップも存在します。
このように、ハザードマップは防災に役立てるための貴重な資料です。

ハザードマップの見方

ハザードマップは、全国の災害リスク情報をまとめて国土交通省が公開している「ハザードマップポータルサイト」で閲覧できます。
ハザードマップポータルサイトには2種類あり、「重ねるハザードマップ」と「わがまちハザードマップ」です。
「重ねるハザードマップ」は、さまざまな種類の災害リスクを地図上に自由に重ねて表示する機能があります。
「わがまちハザードマップ」は、市町村が作成・公開しているハザードマップへのリンクを提供しています。
どちらのハザードマップも、検索したい地域と災害の種類を選択することで、災害リスクの高さを確認できるため、賃貸物件を探す際に活用することがおすすめです。

賃貸物件周辺のハザードマップの見方を押さえたら内容を確認する

ハザードマップを確認することで、さまざまな災害を予測できることを前章で解説しましたが、見方がわかったら、具体的に以下のような内容を確認しましょう。

身近な地域の災害リスク

賃貸物件を探している地域で、どのような災害リスクがあるのか、またその地域で想定される災害の規模を確認することが重要です。
さらに、スーパーマーケットやショッピングモールなど、賃貸物件を借りた場合によく訪れる可能性のある場所も、あわせて確認しておくことをおすすめします。

通行規制が発生する可能性がある道路

災害が発生した際には、道路が冠水する恐れがあり、そのため通行が規制される可能性があります。
自宅から避難する場合や帰宅する際の避難経路を確認するために、通行規制がかかりやすい道路もチェックしておくことが重要です。

避難場所や避難する際に向かう方向

各自治体では、災害に備えて公共施設や自治体が管理する公園などを避難場所・緊急避難場所として指定しています。
ハザードマップには、そのような避難場所が記載されています。
借りようとしている賃貸物件の近くの避難場所は、事前にしっかり確認しておくことが重要です。
また、さまざまな災害が発生する可能性があるため、災害の種類に応じた避難ルートを考えておく必要があります。
どの方向に避難すべきか、避難場所とともに確認しておきましょう。

ハザードマップの見方と災害リスクが低い賃貸物件の特徴

ハザードマップの見方や確認すべきことを把握すると、災害リスクが低いエリアを選んで検討できます。
さらに、賃貸物件自体にも、被害を受けにくいものと受けやすいものがあるため、被害を受けにくい物件を選ぶことが大切です。
そこで最後に、災害リスクが低い賃貸物件の特徴について解説します。

特徴1：制震・耐震・免震構造

災害リスクを軽減するためには、地震が起こった際に被害を受けにくい構造の賃貸物件を選ぶことが大切です。
地震に対する構造の強さの基準には、以下の3つがあります。
耐震構造
耐震構造とは、柱や梁など建物の構造自体の強度を高め、地震の揺れに「耐える」構造です。
建物は頑丈に作られますが、地震の揺れが建物に直接伝わるのが特徴です。
そのため、上層階になるほど地震の揺れが大きく感じられる傾向があります。
制震構造
制震構造とは、建物の内部に組み込まれた制震装置が地震のエネルギーを吸収し、建物の揺れを「抑える」設計です。
耐震構造に比べ、地震による建物の揺れが少ないのが特徴です。
免震構造
免震構造とは、建物と基礎の間に免震層を設け、地震のエネルギーを吸収することで、地震の揺れを建物に「伝えない」設計です。
地震が発生すると、免震層が水平に動くため揺れますが、地震の揺れが建物に伝わりにくく、家具などの転倒が少ないとされています。
耐震、制震、免震の順に、地震に対する効果が高くなります。
検討している賃貸物件の構造がどれに該当するかを確認することも、災害リスクを軽減する方法の1つです。

特徴2：2階以上

1階の部屋は、地震が発生して建物が倒壊した場合、押しつぶされる危険性が高くなります。
また、大雨や台風によって浸水する可能性も高いです。
とくに、小さいお子さんがいるファミリー層の場合、避難に時間がかかることが考えられるため、賃貸物件を選ぶ際には、2階以上の部屋を検討することをおすすめします。

特徴3：新耐震基準

日本では、古くから地震が多く発生しており、大きな地震が起こるたびに建物の耐震基準が見直されています。
現行の耐震基準は、1981年に更新された「新耐震基準」です。
1981年以降に建築確認を受けた賃貸物件であれば、新耐震基準を満たしています。
なお、耐震基準は2000年にも更新されており、より災害リスクを軽減するためには、「2000年基準」を満たしている賃貸物件を選ぶと良いでしょう。

まとめ

賃貸物件を検討する際には、災害リスクが低いエリアを選ぶことが大切ですが、その参考資料として「ハザードマップ」が有効です。
ハザードマップにはいくつか種類がありますが、「ハザードマップポータルサイト」で、さまざまな災害のリスクを確認することができます。
また、災害リスクの低いエリアを選ぶだけでなく、賃貸物件の構造が災害に強いものかどうかに注目し、より安心して生活できる物件を選ぶようにしましょう。